2025年までに日本の市場規模を現在の5兆円から3倍の15兆円に上げるとスポーツ庁が目標に掲げました。
IT技術の効果的な活用、スポンサーシップ市場の拡大、企業や他の産業と連携した活動など次々と新たな施策を行っているのが傍目にも感じるほどです。
2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催でスポーツにを盛り上げる大きな要因になります。2020年を機に日本のスポーツ産業は巨大な産業へ成長する青写真があるようです。
他にも、2019年のラグビーワールドカップ、2021年の関西ワールドマスターズカップなど大型スポーツイベントの開催を控えていてTV業界、広告業界のプロモーションも宴も酣といった感じでスポーツ産業に投資されることが予想されます。
受け入れる側の民間スポーツ業界には、スポーツ経験者、経験がなくてもスポーツが好きで熱量を持って自ら動ける人を採用しているところが比較的が多い。
概して、実務的なところでどうしても弱い。
そこで、スポーツ好きでWEBリテラシーの高く、動画編集ができ、WEBマーケティングの知識を持つ人材が必要で、かなり活躍しやすいことがわかってきました。
因みにテニスの全米オープンは開催期間が２週間で興行収入（チケット売上、スポンサー料、放映権）は３.5億ドル（378億円）ほどになる。2019年の賞金総額が約60億円。ニューヨーク市への経済効果は1000億とも言われています。
